カテゴリー: お金

投資に必要な資金があり、資産管理表も作成したら、いよいよ投資を始める。

投資を始める前に確認

債券と株式の比率を決めたか？

例えば債券:株式=5:5のようにあらかじめ決めておく必要がある。

基本的には債券の割合を50%以上にする。株式市場が沸いているときには、債券の分だけ恩恵を受けられなくて損をしているような気分になることが多いが、逆に不況となったときは、株式がマイナスになってしまう。そんなときでも債券は確実に利息分を積み上げてくれる。投資では儲けることより損をしないことのほうが重要なので、債券を外すことはおすすめしない。

毎月いくら投資するかを決めたか？

毎月ではなくても構わないが、投資は定期的に積み上げていくことが重要となる。例えば毎月1000円ずつ債券投信と株式投信にそれぞれ投資する、などと決めておく。

また、ある程度まとまった資金を用意した場合でも、一度に購入せず、分割することが望ましい。実際のところ、今、割安なのか割高なのかというのは判断できるものではない。過去のデータからは結果としてそのときがどうだったのかを判断できるだけであり、当時のその時点で同じ判断を下せるわけではない。割安だと思ったらさらに大きく下がるということもあるのだが、まとめて購入してしまった場合、追加で購入する資金がないか少ないことになってしまう。分割しておけば追加購入に備えることができる。まとめて購入しておけばもっと儲けられたのに、という現象も起こるかもしれないが、重要なのは損を避けることのほうだ。儲けられたかもしれない分の損よりも、実際に下がって目減りしてしまった損のほうが、痛手が大きいことを忘れてはいけない。好況と不況は循環するので、不況で下がっているときに買えば、好況で上がったときに利益が出る。つまり高いときに買ってしまった損を相殺する以上の利益を出すことも可能なのだが、そういった買い方ができるのは余裕資金があるときだけである（残念ながら知識と経験による）。

最初に押さえておきたい2つの投資信託

債券と株式は購入金額が大きくなりがちなので、そのどちらを買うにしても最初は少額から購入できる投資信託をおすすめしたい。小額から始められるので、積み立てていくように追加で購入することが気軽にできる。売買に関しては取り扱い時間はあるが、ほぼいつでも扱っているものなので、売り出し期間に注目したり、売買のタイミングに悩む必要がなく、いつでも売り買いできることも魅力のひとつだ。個別の債券や株式を購入するのは、投資信託を始めた後からでも遅くはない。

数ある投資信託だが、おすすめは債券型と株式型で、それぞれ1つあれば初期は十分である。

債券型

国内債券のインデックス型投資信託をおすすめする。

5年、10年、15年などの日本国債券に分散投資しているものがおすすめ。金利はクソだがリスクに備えるためには仕方がない。しつこいようだが、投資では損を避けることが重要。

外国債券は為替の影響を受けるので、本来債券に求めるべき、利息収入を得る、という目的の手段としては不適格。

株式型

国内株式のインデックス型投資信託をおすすめする。

225でもTOPIXでも可。売買方法が機械的でなんの工夫もない商品なので、株式型投資信託の中では最も手数料が安い。

「成長分野に注目した」テーマ型株式投信は避ける。手数料が高いだけで、それに見合った仕事をしてはくれない。そのテーマが注目されていて活況なときに売り出されることが多く、たいていはじけて下がる。つまり売り出されたときが祭りの最高潮。さらに下がりきったあとの戻りでは回収できないほどに下がることが多い。唯一儲けているのは上がろうが下がろうが手数料を取った投信運用会社だけという笑えない話がつきまとう。乱立することが多いので、リスク回避目的で同じようなテーマ型投資信託をいくつか購入するのがありがちな失敗。構成株式が似たり寄ったりなため、そのテーマがこけると全てこける。さらに株式市場が大不況のときは、ほぼすべての株が下がるし、好況な会社の株式もそのあおりを受けるのでやはり下がる。そのテーマだけが好況を維持することはあり得ず、むしろその自信がどこからくるのかが不明。結局熱に浮かされていただけだったということに後で気づく（残念なことに知識と経験に基づいている）。

株式に回す資金の内の何割かを外国株式のインデックス型投資信託に振り分けるのも可。なくても構わない。日本国内の株式市場が不況でも、海外は好況という場合もあるため、組み入れることでリスク分散ができる。ただし、たいていの場合、世界はつながっているを体現するかのようにどこもかしこも下がる状況もあるし、国内好況海外不況もあるので良し悪しである。債券を減らしてまで組み入れるものでは決してないので、あくまでも株式の中で振り分ける。

必要なのは年月別に分けた投資金額表と、保有証券評価金額表の2つ。

保有証券評価金額表を保存しておきたい場合は、その都度シートを新規作成する。今現在の状況把握と売買のみに必要な場合は上書き保存可。保有証券評価額は各商品の評価額の合計から自動計算することも可能。また債券と株式の保有率は各商品の保有率の合計から出すこともできる。基本的に投資信託を自ら定期的に購入する投資のための表なので、商品欄の中には不必要な項目も出てくることがある。

株式や債券に投資して資産運用をするときに、関連する金融商品を買うのはもちろんなのだが、場合によっては売ることも必要になる。

私の場合、債券に何パーセント、株式に何パーセント投資する、と最初に自分で設定して運用している。設定した値を保ったまま投資信託などを売買するためには、それぞれの評価額などを考慮する必要があるため、計算しなければいけない。表計算ソフトにあらかじめ計算式を設定しておけば、あとはデータを入力するだけで、今、いくら売買すればいいのかがすぐにわかるので、とても便利でおすすめだ。

実は、投資信託では債券や株式を組み合わせた商品も存在する。自分の目的に叶う商品があるならばそれを利用することで、売る必要がほとんどないこともあるだろうが、残念ながら私の場合には合う商品がなかったために、債券型投資信託と株式型投資信託を自分で組み合わせている。それぞれの価格が違うために設定した保有率を保つには計算が必要になるのだ。

保有率を保ったまま売買するには、保有資産の評価額や、各商品の評価額などが必要になる。これらの表の作りかたは「長女に証券口座に入れたお金を管理するための表を作らせ始めた」、「投資金額と現在評価額を比較して何パーセントの増減なのか把握する表を作る」、「株式や債券、投資信託などの金融商品の評価額と保有数を表にまとめる」などで紹介しているので参照されたい。

今回の表で必要なのは以下になる。

保有率は各商品の保有率であり、必要率は同系統商品共通の必要率のため、複数の同系統商品を保有している場合には、保有率と必要率が一致しないことに注意する。

必要率と保有率を一致させたい場合は、商品ごとに正確な必要率を設定する。例えば、債券に60%、株式に40%と決め、さらに株式には国内株式投信と外国株投信を利用するならば、国内に30％、外国に10％などと決める。さらに国内を複数で運用するならば、先ほど決めた30%を分割することになる。

必要率と保有率が一致するほうがわかりやすいのだが、一部に毎月自動積立の商品を組み合わせている場合、年月を経るほど積立分の比率が高くなっていくので、同系統商品の必要率を見直さなければいけなくなってしまうのが欠点だ。

もっとも、同系統商品を組み合わせて運用していない(債券投信1本と株式投信1本以上終わり、のように)ならば、必要率と保有率は一致することのほうが多く、それほど気にする必要はないかもしれない。

同系統商品の保有率、例えば債券の保有率と株式の保有率などを知りたい場合には、

同系統商品の評価額合計/保有証券評価額*100

の計算式でそれぞれ求める。

保有比率を必要率に近づけるために利用するのが買付金額と換金口数の項目なのだが、注意が必要だ。買付金額がマイナスならば換金口数分だけ換金し、換金口数がマイナスならば買付金額分だけ買い付ける。

投資では、いくつかの金融商品を組み合わせて資産運用することがほとんどなので、今、自分がどこにどれだけ投資しているのかを把握するのはとても重要だ。

表計算ソフトを使って、それぞれの評価額を入力すると、債券に何パーセント、株式に何パーセント投資しているのかなどが簡単にわかるので、おすすめしたい。

まずは、資産運用に利用している各商品ごとの表を作る。例えば投資信託商品ならば以下のようになる。

自動計算させる一口単価は、小数点以下の桁数を0に設定する。

一口単価もウェブサイトから取得することが可能なのだが、あえて評価額と保有口数から計算で得ることにより、手動で入力した値に間違いがないか確かめることができる。計算で出した価格と資産管理メニューなどに掲載されている価格が一致していれば、評価額と保有口数を正しく入力したことになる。

おそらく専門のアプリケーションを使うか開発すれば、わざわざ自分でデータを入力するような面倒なことが必要ないかもしれないだろうと思われる。ここで紹介する方法は「ちょっと面倒だけれども紙に書くよりは楽で、専門知識や専用ソフトを使わなくても比較的安価にできる方法」であるので注意されたい。

債券と株式の投資比率を出すだけであるならば、評価額さえわかれば問題がない。

ではなぜ保有口数と一口単価が必要なのか？これは私が利用している証券会社のサイトの仕様に関係する。投資信託を購入する場合は買付金額を入力するのだが、換金する、つまり売る場合に入力するのが金額ではなく換金口数であるためだ。債券と株式それぞれに設定した保有率を保ったまま売るには、何口分換金すればいいのかが正確にわからないと売ることができない。もっとも、日々値動きがあるし、売買のタイミングなども関係するので、表の上では正確でも結果が正確になることは、まずない。しかしながら、わからないまま適当に換金するよりは、望む結果に近づけることができるため、わざわざ保有口数と一口単価のデータを入力している。よって、買う時も売る時も入力するのは金額であるならば、保有口数と一口単価の情報は必要ない。

毎月、毎年の投資金額がわかれば、証券会社が提供する現在評価額と比べて、今、自分の資産がどれだけ増えているのか、あるいは減っているのかがわかる。

サイトやアプリが提供する資産管理ツールでは再投資分が含まれてしまうので、再投資分を含まない増減を知りたい場合には表計算ソフトを利用し、自分で計算する方法がおすすめだ。

投資金額の合計を出す表計算シートとは別のシートを作成する。投資金額表は年々積みあがっていくことで表が大きくなっていき見渡しにくくなることがわかりきっているので、評価金額表として最初から分けて作成したほうが後で面倒くさくないと思う。

私はそれほど必要性を感じていないために、更新のたび、同じシートを上書き保存しているのだが、もしも、過去のデータを取っておきグラフ化したい場合などは、同じシートを更新ごとに作ればよい。

評価額と保有証券評価額という二つの評価額があることに疑問を感じるかもしれないが、評価額は保有証券評価額と証券以外(入金やMRF)の合計であり、保有証券評価額は債券や株式、投資信託などの証券の評価額合計だ。感覚的には投資に回しているお金と投資予定だがまだ投資に回っていないお金というところだろうか。

投資評価と増減率がマイナスの値になっているときは、現金化すると損をするときだとわかる。あるいは保有証券が購入した時よりも値下がりしており買い時だとも言える。これがわかるのも投資額を記録しているからなので、やはり投資額はこまめに記録保管しておきたい。記録がないと市況や新聞、週刊誌などの、市場が値下がりしているとか値上がりしているという騒ぎ声（ミスターマーケット）しか参考にするものがなくなってしまい、巻き込まれ飲み込まれ、踊らされやすいと思う。

ここまでの投資金額表と評価額表だけであるならば、実はまだあまり表計算ソフトは必要なかったりする。私の場合、私と妻の口座2つの総合計を知りたいので表計算ソフトが必須なのだ。

無事に証券口座を開設できた長女。

じゃあ早速投資を始めよう！、、、とはならない。まずは準備が必要（だと私は思っている）なので、口座管理をするための表を作ることから始めさせることにした。

そんな表なんぞなくても投資は始められるし、できるのだが、自己資産を増やすために始める投資ならば、そもそも自分がいくら投資にお金を回しているのか把握しなければ、どれだけ増えているのか、あるいは減っているのかわからなくなってしまうので、やはり管理表は必要だろう。実際、私が投資を始めたころ、そのような管理をしていなかったがために後で困った。

証券会社のサイト（またはアプリ）が提供する資産管理機能やメニューがあるから必要ないのでは？と疑問に思うかもしれない。

ところが、投資信託を利用した投資をするときに、再投資という方法を使うことがある。これは投資信託で出た配当金を、自動的にそのまま同じ投資信託を購入する資金に回す方法なのだが、これをすると、配当金を投資信託に回した分だけ購入金額がリセットされてしまう。

たとえば自分で投資信託を購入するのに100円出して、その投資信託で10円の配当金があったとする。その10円が再投資に回されると、資産管理メニュー上は自分が110円分、投資信託を購入したことになる。実際に配当金として受け取って、それを自分で同じ投資信託の購入資金にしたのならば、110円分の投資信託を購入したことは理解できるが、自動的に上乗せされる再投資の場合、自分で購入したのはあくまでも100円である感覚のほうが近い、つまり何となく110円投資したと言われるのは気持ち悪くないだろうか？

この感覚は人それぞれなので、あまり気にならない場合は証券会社の資産管理メニューで構わないと思う。私はものすごく気になったのでこのような表を作るに至った。

さて、長い前置きのわりに、とりあえずで必要な表はそれほどのものではない。

列に月、段に年を配置した入出金表を作る。「表計算ソフト」を使えば自動で合計を計算してくれるのでとても便利だ。入出金表だけならば計算は単純な足し引き算しか使わないので、表計算ソフトはそれほど必要ないのだが、私は投資信託管理にも面倒くさい計算が必要なので、表計算ソフトにはとても助けられている。

この表があると、投資金額と資産評価金額を比べることができるようになるので、投資でいくら増えているのか減っているのか把握できる。