株式や債券に投資して資産運用をするときに、関連する金融商品を買うのはもちろんなのだが、場合によっては売ることも必要になる。
私の場合、債券に何パーセント、株式に何パーセント投資する、と最初に自分で設定して運用している。設定した値を保ったまま投資信託などを売買するためには、それぞれの評価額などを考慮する必要があるため、計算しなければいけない。表計算ソフトにあらかじめ計算式を設定しておけば、あとはデータを入力するだけで、今、いくら売買すればいいのかがすぐにわかるので、とても便利でおすすめだ。
実は、投資信託では債券や株式を組み合わせた商品も存在する。自分の目的に叶う商品があるならばそれを利用することで、売る必要がほとんどないこともあるだろうが、残念ながら私の場合には合う商品がなかったために、債券型投資信託と株式型投資信託を自分で組み合わせている。それぞれの価格が違うために設定した保有率を保つには計算が必要になるのだ。
保有率を保ったまま売買するには、保有資産の評価額や、各商品の評価額などが必要になる。これらの表の作りかたは「長女に証券口座に入れたお金を管理するための表を作らせ始めた」、「投資金額と現在評価額を比較して何パーセントの増減なのか把握する表を作る」、「株式や債券、投資信託などの金融商品の評価額と保有数を表にまとめる」などで紹介しているので参照されたい。
今回の表で必要なのは以下になる。
| 商品名 | 保有率 | 商品の評価額/保有証券評価額*100 | %自 |
| 必要率 | 最初に設定する | %手 | |
| 買付金額 | 保有証券評価額*(商品の必要率/100)-同型商品の評価額-商品の評価額 | 円自 | |
| 換金口数 | 商品の保有口数-(保有証券評価額*必要率/100-商品以外の同型商品評価額合計)/(商品の一口単価/10000) | 口自 |
保有率は各商品の保有率であり、必要率は同系統商品共通の必要率のため、複数の同系統商品を保有している場合には、保有率と必要率が一致しないことに注意する。
必要率と保有率を一致させたい場合は、商品ごとに正確な必要率を設定する。例えば、債券に60%、株式に40%と決め、さらに株式には国内株式投信と外国株投信を利用するならば、国内に30％、外国に10％などと決める。さらに国内を複数で運用するならば、先ほど決めた30%を分割することになる。
必要率と保有率が一致するほうがわかりやすいのだが、一部に毎月自動積立の商品を組み合わせている場合、年月を経るほど積立分の比率が高くなっていくので、同系統商品の必要率を見直さなければいけなくなってしまうのが欠点だ。
もっとも、同系統商品を組み合わせて運用していない(債券投信1本と株式投信1本以上終わり、のように)ならば、必要率と保有率は一致することのほうが多く、それほど気にする必要はないかもしれない。
同系統商品の保有率、例えば債券の保有率と株式の保有率などを知りたい場合には、
同系統商品の評価額合計/保有証券評価額*100
の計算式でそれぞれ求める。
保有比率を必要率に近づけるために利用するのが買付金額と換金口数の項目なのだが、注意が必要だ。買付金額がマイナスならば換金口数分だけ換金し、換金口数がマイナスならば買付金額分だけ買い付ける。
